投資としてサイト売買を行うメリットと、売買時に注意すべきポイント

Webビジネスは、リリースまでのスピードが速く、初期コストもあまりかかりません。

そのため、ビジネスをすばやく、効率的に立ち上げて利益を得る方法として、投資家たちが大きな興味を持っています。

一方、プログラマやWebデザイナ、サイトのプランナーといったスキルを持っている人たちも、Webで収入を得ることに興味があると思います。

投資家の立場から考えた場合に、利益を生むオンラインサービスを入手する方法はいくつかありますが、比較的効率的で簡単な方法は、すでに稼働しているサービスをサイトごと購入することです。

というのも、新しいサイトやサービスをリリースするには、デザインやサーバなどのシステム構築、サイト設計など、非常に時間のかかる工程が必要です。

さらに、サイトやブログを立ち上げた経験のある人ならわかると思いますが、リリースした後、サイトにアクセスを呼ぶのはもっと地道で時間のかかる工程になります。

そこから利益を生むのがどれだけ大変かを分かっている人はたくさんいるでしょう。

買い手としては、それらの工程を経る時間をスキップして利益の出る、もしくは出る可能性のあるサービスを購入できるというメリットがあります。

ためしに、いくつかのサイト売買サービスをのぞいてみると、実際、様々な分野のサイトが売りに出されているので、そこからすぐに事業を始めることもできます。

また、売り手としては、サイトを運営してきたけど、事業を別な分野に集約するための事業整理や、まとまった資金が必要だという理由でサイトを手放す人もいます。せっかく運営してきたけど、更新の時間がなく、もっとサイトを育てられる人に売りたいという人も。

「サイト売買サービス」を利用して売買するときのポイント

これらの人たちのニーズを満たすサービスとして最近人気なのが、「サイト売買サービス」です。

海外では十数年前から活発に行われていますが、日本でも注目されてきていますね。

この記事では、サイトの購入時に注意しておいた方が良いと思われることや、よいサイトを選ぶためのポイントを解説します。

手数料

サイトを買うにはサイト売買のサイトを使うことになりますが、多くのサイトでは「手数料」が必要になります。

その売買サイトを運営している担当者が、売り手と買い手の間に入ってやり取りを行ってくれることに対して、手数料を払うわけです。

中には手数料無料のサイトもありますが、無料だからと言って、手放しで喜べるかというとそうでもありません。

彼らは、売り主からサイトに関する正しい情報を聞いてくれたり、サイトの引き渡しのフォローをしてくれたりしますので、安心して取引するためには、信頼できる担当者が必要だともいえるわけです。

そのため、手数料は必要になることが多いですが、それがいくらかかるのか、また、適切な値段で、明細がはっきりしているかは重要です。

売買後の移行方法とアフターケア

サイト購入すると、そのサイトを移行する作業が必要になってきます。

場合によってはドメインを移管したり、サイトが乗っているサーバを移したりする必要もあります。

そんな時に、サイトを運営してきた人（＝売り主）にいろいろ聞けたり、移行後しばらくは相談に乗ってくれると助かります。

契約する際には、購入後の移行のやり方やそのフォローなどについて、どの程度やってもらえるのかを確認しておきましょう。

過去のアクセスと利益を分析すること

投資効果の高いサイトを選ぶには、そのサイトが「継続して利益を生み出せる可能性が高いか」ということを判断しないといけません。

それには、少なくとも直近半年から１年のGoogleAnalyticsなどの、サイトのアクセスの履歴とサイトの売上を時系列で分析すると良いと思います。

また、SEMRushとかAlexaといったサービスを使うと、そのサイトの現在の状況を客観的に分析するのに役立ちます。

ドメインとバックリンクの質

サイト売買の売り手がみんな誠実な人だとは限りません。

中には詐欺まがいの行為を行う人もいます。（これは、売り手に限ったことではありません。買い手側にも、サイトの情報やひどい場合は記事を盗むために、サイトURLを聞くためだけのために交渉を行う人もいます。）

よくあるのは、オールドドメインや自作自演の被リンクを使って、一時的にアクセス数や売り上げをあげて、売り抜ける行為です。

そのため、サイト購入時には、そのドメインは購入したオールドドメインではないか、被リンクの中に、自分でつけたものや、購入したリンクは含まれていないかを確認することが必要です。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

サイト売買という投資法。

そもそも、不動産投資にも、欠陥住宅などのリスクはありますよね。

多少のリスクはあるとはいえ、事前に確認したり、自分で調査すれば、多くのリスクを減らせるのは同じだと思います。

むしろ、初期投資の金額は不動産などよりは少なくて済むのが魅力のひとつではないでしょうか。